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2018.03.27号 [ヘルスコーチングの視線編]ヘルスコーチングの可能性を探る:ヘルスコーチングのコミュニケーションは万能か??

健康ビジネス問題解決サポートメディアHealthBizWatch
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[ヘルスコーチングの視線編]2018年3月27日号
 
   ≫≫≫Author:里見将史
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企業で健康施策の取り組みを担当している方から「ヘルスコーチングで参加率を高めることができますか?」という質問を受けることがあります。
そこで、今回は企業の健康施策での「ヘルスコーチング」の役割についてお話したいと思います。
 
 
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【1】特集:ヘルスコーチングの視線編
---「ヘルスコーチングの可能性を探る:ヘルスコーチングのコミュニケーションは万能か??」
 
【2】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
---「再定義の勇気」
 
【3】今週の注目デジクリップ!
---国内 Eスポーツアジア版レポート、海外 Smart Buckleなど、14本
 
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【1】特集:ヘルスコーチングの視線編
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<テーマ>
ヘルスコーチングの可能性を探る:
ヘルスコーチングのコミュニケーションは万能か??
 
 
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1、企業の健康施策の取り組み3つの課題
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企業の健康施策の取り組みを担当している方々とお話をすると、共通して以下の3点の課題を挙げられます。
 
・参加率が低い
・継続率が低い
・成果、効果が低い、維持できない
 
上記のような課題、問題点は、企業を1つの集団として捉えて1つの健康施策で解決しようとしていることが原因の1つだと考えられます。
 
本来、企業にいる従業員の人達は、健康意識のレベルも違えば、健康リスク、行動変容ステージなど、それぞれ異なる人が集まっている集団なのです。
 
 
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2、企業を1つの集団として捉えるのはNG
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例えば、行動変容ステージだけでも5つのステージに分かれます。
 
【行動変容ステージ】
・無関心期(6ヶ月以内に行動を変えようと思っていない時期)
  ↓
・関心期 (6ヶ月以内に行動を変えようと思っている時期)
  ↓
・準備期  (1ヶ月以内に行動を変えようと思っている時期)
  ↓
・実行期  (行動を変えて6ヶ月未満の時期)
  ↓
・維持期  (行動を変えて6ヶ月以上継続している時期)
 
行動変容のステージごとに「健康」への意識は全く違うので、必要な情報、求める情報はもちろん、興味や関心のポイントも異なります。
 
行動変容ステージの「無関心期」「関心期」の人達は、そもそも「健康」がそれほど身近な存在ではないので「健康、健康」と提供する側の思いをダイレクトにそのまま伝えても、興味を示してくれないので反応も薄くなります。
 
そのため、健康を全面に打ち出した健康施策を提供したとしても、このステージの人達の参加率は上がりません。
 
逆に、行動変容ステージの「準備期」「実行期」「維持期」の人達は、結果・成果に目が向いているので、結果・成果を手にすること、それも維持できる、キープできることまで含めた結果への意識が高いです。
しかし、結果・成果を手にする、またその先の維持できるようになるまでには、ある程度の期間が必要で、そのためには継続的なサポート、寄り添いが必要なのです。
 
現状の健康施策の多くは、行動の継続やゴールまでの導きの部分を対象者任せにしてしまっているので、継続率は高まりませんし、本当の意味での成果につながらないのです。
 
このように、行動変容ステージで見ただけでも、ステージごとに「健康」への意識が異なるので、本来はステージごとに健康施策を提供していくことが必要なのです。
 
 
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3、「ヘルスコーチング」は万能なコミュニケーションではない
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そこで、冒頭にお話した企業の健康施策担当者からの「ヘルスコーチングで参加率を高めることができますか?」という質問に対する答えとしては、ある一部の人達の参加率は高められますが、逆に上記のように例えば行動変容ステージが低い人達の参加率は「ヘルスコーチング」では上げることはできません。
 
「ヘルスコーチング」はコミュニケーションの一つであって、興味、関心を掘り起こすようなアプローチでは残念ながらありません。
 
そういう意味では、ある程度行動を起こそうとしている「0地点」から上のプラスの領域の人達に向けたコミュニケーションに適しています。
また、健康的な行動変容を支援するのが、「ヘルスコーチング」の特徴的なコミュケーションです。
 
そのため、行動変容ステージの「準備期」「実行期」「維持期」の人達の維持、継続まで含めた本当の意味での成果に導くための継続的なコミュニケーション、寄り添い方としては、他のヘルスコミュケーションよりも効果的だと言えます。
 
健康変容ステージが「無関心期」「関心期」の人達の参加率を高めるアプローチとしては、健康が身近な存在ではないので、健康の先にある「楽しさ」「価値」「幸福」などの別の入り口での「きっかけ作り」が健康施策を提供する際には必要です。
 
 
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4、課題解決のための近道は?
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企業での健康施策では、対象者の分類はもちろん、その企業における健康課題がどこに存在するのかをしっかりと捉え、その対象者ごとに健康施策をそれぞれに提供していくことが、現状の3つの課題を解決していく近道だと言えます。
 
今回お話した企業の課題とその対象者に合わせた健康施策の提供として、健康経営にすでに6年間取り組み、確実に実績も出している伊藤忠商事さんの事例を「ヘルスケアIT」で聴くことができます。
 
先行する企業の健康施策への取り組みを是非参考にしてみてはいかがでしょうか?
 
 
このセッションで私も海外の法人向け健康ビジネスの動向を紹介します。
 
伊藤忠の健康経営を実現するソリューションと事例のご紹介
(経営課題ー分析ー施策実施)
4月18日(水)14:15-15:30 A会場
(※残席僅か)
 
伊藤忠商事にて導入中の健康経営施策のご紹介
4月19日(木)13:45-14:15 D会場
(※満席のため事前申込は締切)
 
講演をご聴講されるには、事前登録が必要になります。
来場登録を行い、セミナープログラムページより対象セミナーにチェックを入れて「お申し込み」に進んでください。
 
・来場登録
https://ubmjapan-group.com/healthcarejapan/visitor/
 
・セミナープログラムページ
18日分
https://ubmjapan-group.com/healthcarejapan/seminar/#date1
19日分
https://ubmjapan-group.com/healthcarejapan/seminar/#date2
 
人数制限がありますので、早めのお申込みをオススメします。
 
またブース出展もありますので、セミナーに参加できない場合は、直接質問することもできるようです。この機会をぜひ活用してください。
 
 
 
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【2】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
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≫≫≫「再定義の勇気」
 
IoTの進化でコネクテッドが常態化していく社会ではできなかったことができるように反面やってきたことが意味を持たなくなることが必ず起こります。全ての事業が再定義を余儀なくされます。ポジティブに再定義するのか否か大きな分かれ目ですし、そのタイミングはすでに訪れています。
 
 
 
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【3】今週の注目デジクリップ! <14クリップ>
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[1]エムティーアイ、『企業向け CARADAパック』『CARADA 健康経営サポーター』導入企業が「健康経営優良法人2018」に認定
http://www.mti.asia/?p=22464
この度、経済産業省より発表された健康経営優良法人に、同社のサービスを導入し認定取得を目指した企業全7社が選ばれ、そのうち3社は2017年に引き続き、2年連続の認定となる。(2018/03/14)
 
[2]日経デジタルヘルスより、デジタルヘルス・レポート:時価総額トップ10がこぞって参入、米国デジタルヘルス動向
http://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/feature/15/327442/031200252/?n_cid=nbpnxt_mled_ndh
米国を拠点に活躍するベンチャーキャピタリストKicker Ventures, CEOの清峰正志氏が、「デジタルヘルス最新トレンドinアメリカ」と題し、米国のデジタルヘルス業界の動向について紹介。(2018/03/14)
 
[3]ティップネス、ピラティスメソッドで身体を内側から整える新プログラム「PILATES Inner Design」導入【PDF】
http://www.tipness.co.jp/co/news/archive/?f=pr20180315_pilates_inner_design_w.pdf
http://www.tipness.co.jp/
ピラティスのアプローチを用いて、加齢による身体の機能低下を予防・改善し、内側から整え、しなやかでバランスの取れた身体を獲得するためのプログラム。(2018/03/15)
 
[4]ニールセン スポーツ ジャパン、Eスポーツ初のアジア版レポート「THE ESPORTS PLAYBOOK: ASIA」を発行
http://www.nielsen.com/jp/ja/insights/reports/nielsensports-the-esports-playbook-asia.html
同レポートは、昨年発行された「THE ESPORTS PLAYBOOK: U.S., UK, GERMANY, FRANCE」のアジア版で、アジア地域を対象とした初の包括的なレポート。調査は、中国、日本、韓国の13-40歳のeスポーツファンを対象に実施。(2018/03/15)
 
[5]ANYTIME FITNESS、国内のスポーツクラブ“初”Apple GymKitに対応
https://www.anytimefitness.co.jp/s180316/
Apple GymKitテクノロジーにより、利用のApple Watchをタップひとつで、Life Fitness社の有酸素運動マシンと簡単にペアリングすることが可能になり、マシン上のデータがApple Watch上でも確認できるようになる。(2018/03/16)
 
[6]日経デジタルヘルスより、診療所向けクラウド電子カルテ普及へ、3社が資本提携
http://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/news/16/031610888/?n_cid=nbpnxt_mled_ndh診療所向けクラウド電子カルテ「CLIPLA」を提供するクリニカル・プラットフォームは、エムティーアイとメディパルを引受先とする第三者割当増資を実施。この資本提携により診療所向けクラウド電子カルテの普及促進に向けた協業を推進していく。(2018/03/16)
 
[7]クロエ、全国の調剤薬局7,000店舗を「メディアセンター」として活用、最新の疾患啓発に貢献する新サービスを提供開始
https://www.croee.com/archives/news/4068
本サービスは、全国の調剤薬局を新薬開発や疾患啓発に関する情報を発信する「メディアセンター」とすることで、患者に対しては最新の医療情報を、行政や製薬会社には啓発情報提供の場を、調剤薬局には新たな収入の柱を提供するサービス。(2018/03/19)
 
[8]日経デジタルヘルスより、デジタルヘルス事例:AIで異常値検知、在宅遠隔健康管理システムが販売
http://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/feature/15/327441/031900353/?n_cid=nbpnxt_mled_ndh
芙蓉開発は、介護施設や長期療養型病院、高齢者住宅向けの在宅遠隔健康管理システム「安診ネット」の販売を2018年4月にスタート。入居者などの状態悪化を早期発見し、医療介入することで重症化予防につなげることを狙う。(2018/03/19)
 
[9]日本医療データセンターとティーペック、「健康年齢(R)」を活用した生活習慣病相談サービスを提供開始【PDF】
https://www.jmdc.co.jp/mypage/news/uploadfile/docs/news_20180320.pdf
https://www.jmdc.co.jp/
2社は業務提携し、健康年齢(R)通知レポートと生活習慣病相談を組み合わせたサービスパッケージを保険者(健保組合、市町村国保、共済組合等)、企業、医療機関等に向け、販売を開始する。(2018/03/20)
 
[10]Microsoft、AIやクラウド活用のインテリジェントヘルス『Microsoft Genomics』発表
http://mhealthwatch.jp/global/news20180314
「Microsoft Azure」クラウドで稼働する、医療専門家のためのプレシジョンメディシン(精密医療)/遺伝情報処理サービス。(2018/03/14)
 
[11]普通の腕時計がアクティビティトラッカーに変身するバックル『Smart Buckle』
http://mhealthwatch.jp/global/news20180316
「Smart Buckle」内蔵の各種センサーにより、走行距離や消費カロリー管理、睡眠パターンの分析など様々な計測が可能。本格的なアクティビティトラッカーとして活用することができる。(2018/03/16)
 
[12]HIMSS18:UnitedHealthcare、従業員向けウェルネスプログラム『UnitedHealthcare Motion』をApple Watchで利用可能に
http://mhealthwatch.jp/column/news20180316-2
プログラム参加者は、Apple Watchをほぼ無料で入手し、税金と送料のみを支払うことになる。プログラムを6ヶ月利用することでデバイスの購入費用に適用される。(2018/03/16)
 
[13]病院に行けない患者を減らす-Lyft、EHR大手のAllscriptsと提携
http://mhealthwatch.jp/global/news20180319-2
Lyft、およびライドシェアリングサービスでLyftと競合するUber Technologiesは、医療機関と提携して診察を受けに行くのに支援が必要な患者に移動手段を手配する取り組みを拡大しており、今回の提携もその一環。(2018/03/19)
 
[14]mHealthWatch注目ニュース:リマインダーとインセンティブを組み合わせて、地方の予防接種率が向上
http://mhealthwatch.jp/global/news20180326-2
今回はリマインダーとインセンティブをかけ合わせたアプローチが行われました。ここで気をつけないといけないのは、“インセンティブが最も効果的”と短絡的に捉えないことです。(2018/3/26)
 
 
 
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