HBW 2017~

2018.04.10号 [モバイルヘルス&アプリ動向編]睡眠改善の切り口

健康ビジネス問題解決サポートメディアHealthBizWatch
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[モバイルヘルス&アプリ動向編]2018年4月10日号
 
   ≫≫≫Author:渡辺武友
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モバイルヘルス担当の渡辺武友です。
来週に迫りました「ヘルスケアIT」の開催。
残席も僅かですので申込みはお早めに!
今日は、ヘルスケアITの講演でもテーマとなる睡眠について紹介します。
 
 
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【1】特集:モバイルヘルス&アプリ動向編
---「睡眠改善の切り口」
 
【2】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
---「会話から対話へ」
 
【3】今週の注目デジクリップ!
---国内 トクホ市場動向、海外 VR動向など、12本
 
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【1】特集:モバイルヘルス&アプリ動向編
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<テーマ>睡眠改善の切り口
 
健康経営/働き方改革の一環として“昼寝”を取り入れている企業が増えています。
目的はもちろん生産性向上です。
昼寝を取り入れることで、仕事のパフォーマンスを上げようというもので、米国では“パワーナップ”と呼びます。
今回は睡眠ビジネスの新たな取組みを見ていきます。
 
 
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昼寝ビジネスが躍進する!?
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国内で昼寝を取り入れている企業を調べていくと、IT系などオフィスワークでの導入が多い印象です。
パソコンに向かっている時間が長い職種では、睡眠不足以外にも姿勢が崩れ身体の一部に負担をかけやすい、目を酷使しやすいなど、これらが原因で集中力が途切れることがあるため、昼寝の効果は高いと言えます。
 
しかし、昼寝をどこでするのか?自席か?専用のスペースを用意するのか?
 
昼寝スペースを用意する場合、その部屋の確保からはじまり、昼寝をするための環境整備(簡易ベッド導入、落ち着くよう観葉植物や適した照明の設置など)を行なうなど、大掛かりになってきます。
自席の場合、導入はラクですが、昼寝している横で仕事の会話をしていてよいかなど、ルール作りが必要になります。
 
それらを解決する1つのアプローチとして、ニューヨークでは昼寝スペースを提供する「Nap York」がオープンしました。
 
 
<< 集中力を養うオアシス「Nap York」 >>
 
企業名:Nap York Holdings
https://napyork.com/
 
「Nap York」は、ニューヨーカーの心と身体の健康を養い集中力を高めるためのオアシスとして、ヨガと瞑想、カフェ、睡眠スペースを提供しています。
昼寝用のポッドはいくつかのバリエーションが提供されています。ベッドタイプからチェアタイプ、ハンモックもあります。
価格は10ドル/30分単位の提供です。
 
どれだけ使われるかわからない中で会社に環境を整備するより、使いたい人が使いたいときだけ使うスタイルは導入もしやすいのではないでしょうか!?
 
ただし、「Nap York」に行くのに片道30分以上かかるようでは、ちょっとした昼寝には適していません。
身近に存在する、あるいは移動の途中に立ち寄れるなどの環境でないと、価値を発揮しません。
では、昼寝スペースがやってくるのはどうでしょう?
 
 
<< 移動式の瞑想スペース「Be Time」 >>
 
すでにニューヨークでは移動式の瞑想スペース「Be Time」があります。
オフィス街に瞑想スタジオを備えたバスがサービスを提供しにきてくれます。
クラスのスケジュールやどこにバスが来るかのロケーションをウェブサイトで確認し予約する仕組みなので、スケジュールの中に瞑想する時間を組み込むことができます。
 
企業名:Be Time Practice
http://www.betimepractice.com/
 
昼寝においても、このようなサービスが提供される可能性はありだと思います。
「昼寝は眠いときに眠らないと意味がない」
と言われるかもしれませんが、ミーティング中、眠くなったからと抜け出すわけにはいかない場面もあります。
半日オフィスワーク、外出から戻ったタイミングなど、寝るためのスケジュール調整は必要になってきます。
 
 
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夜の睡眠の質を改善する
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どうやっても昼寝を導入できない企業もあります。
工場勤務者もいれば、サービススタッフや営業職など多岐に渡る職種を一律に昼寝できるようにすることは難しいでしょう。
一部だけで導入すれば対象外のスタッフからは不満の声があがるなんてことはよく起こります。
 
勤務時間以外の、夜の睡眠の質を改善する取組も重要になります。
フジ医療器が2月に発表した調査では、なんと9割以上が睡眠に不満があると回答しています。
 
睡眠に不満がある人は9割以上 8時間睡眠が理想だが・・・
https://ovo.kyodo.co.jp/ch/mame/a-1122342
 
睡眠不満の原因上位は“ストレス”です。
現在米国の法人企業向け健康ビジネスでコーチングと並び増加しているのが、ストレスにアプローチしたメンタル系、睡眠系のサービスです。
夜の睡眠の質を改善することで、日中の仕事にプラスな影響を出している事例も増えてきています。
投資もかなり集まっているようです。
 
HEADSPACE 75億円
Interaxon 28.8億円
Happify 25.5億円
Big Health 15.3億円
meQuilibrium 14.3億円
 
など、注目すべき企業が登場してきています。
どのようなアプローチをしているのか、詳しくはヘルスケアITにて開催される
 
「メンタル予防を生産性向上に転換する健康経営におけるモバイルヘルス」
 
にてご紹介したいと思います。
私の方からは海外事例で2社の紹介を、国内の取組みでは睡眠にアプローチをはじめた日立製作所の事例を担当者から紹介いたします。
 
最後は宣伝的ですみません!
でも、入場無料ですから、ぜひ直接聞きに来てくださいね!!
 
 
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ヘルスケアIT 基調講演
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2018年4月18日(水)-4月20日(金)東京ビックサイトで開催される「ヘルスケアIT」にて、
 
「メンタル予防を生産性向上に転換する健康経営におけるモバイルヘルス」
 
基調講演を4月20日(金)13:00よりA会場で開催致します。
 
健康経営における健康施策は、“従業員の健康課題を潰す”ことではなく、従業員が前向きに取り組める施策で“結果健康になる”ことが重要です。
特にメンタル予防においては、潜在的な段階で、従業員が気づかない内に“健康になっている”状態に持っていけるようにすると効果的です。
今回は健康経営で先行企業の取組みと、ユニークなサービス事例を紹介します。
 
<B-15>
13:00-13:30
海外事例にみる健康経営のヒント(海外事例紹介)
株式会社スポルツ 渡辺武友(mHealth Watch)
先行する法人向けサービスの海外事例から、国内企業が参考にすべきポイントをご紹介。
 
13:30-14:15
株式会社富士通ゼネラル 健康経営への取り組み
株式会社富士通ゼネラル 佐藤光弘
健康経営の取り組みとして、どのように課題を洗い出し、方向性を定め、何に注力して健康施策を行っているかをご紹介。
 
<B-16>
14:30-16:15
従業員が前向きに取り組み“結果健康になる”健康サービス
モデレーター:渡辺武友、佐藤光弘
プレゼンター:株式会社日立製作所、東京メンタルヘルス株式会社、株式会社ウィット、Noom Japan、WINフロンティア株式会社
健康経営に効果を出すための新たな試みとして、ユニークな事例をご紹介。
 
講演をご聴講されるには、事前登録が必要になります。
上記3講演が一連のテーマとなりますが、14:30からの<B-16>は事前受付が終了となりました。当日席については直接セミナー会場にてご確認ください。
 
 
来場事前登録
https://ubmjapan-group.com/healthcarejapan/visitor/
 
セミナープログラム一覧
https://ubmjapan-group.com/healthcarejapan/seminar/
 
 
 
 
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【2】健康ビジネスの現場で使えるキーワード
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≫≫≫「会話から対話へ」
 
お客様となんとなくする会話から、テーマを念頭にした双方向コミュニケーションで相互理解を深め、何かを一緒に発見する対話量のアップは顧客エンゲージメントを確実に増やします。
 
 
 
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【3】今週の注目デジクリップ! <12クリップ>
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[1]ティップネス、「2WEEKS 美腸ダイエット powered by ケロッグ」4月よりティップネス各店で提供開始【PDF】
http://www.tipness.co.jp/co/news/archive/?f=pr20180328_kellog_bicyo_w.pdf
http://www.tipness.co.jp/
腸を整えることで自律神経のバランスを整え、「免疫力向上」「代謝アップ」「冷え・むくみの改善」「姿勢改善」など様々な効果を得ることを目的としたコンディショニングプログラム。(2018/03/28)
 
[2]損保ジャパン日本興亜ひまわり生命保険、リンククロス健康経営パッケージの提供開始ー「健康経営優良法人」の認定支援事業に参入ー【PDF】
http://www.himawari-life.co.jp/~/media/himawari/files/company/news/2017/a-03-2018-03-29.pdf
http://www.himawari-life.co.jp/
中小企業の健康経営の取組みを支援するため、プライムアシスタンスと業務提携契約を締結し、2018年4月よりリンククロス健康経営パッケージの本格展開を開始。(2018/03/29)
 
[3]日経デジタルヘルスより、「健康ゲーム指導士」を育成、ゲームでシニアの社会参加を
http://tech.nikkeibp.co.jp/dm/atcl/news/16/033010943/?n_cid=nbpnxt_mled_ndh
日本アクティビティ協会は、デジタルシニアアクティビティ定着に向けた取組みとして「健康ゲーム指導士養成講座」をプレイケアセンター横浜青葉で実施した。健康寿命や社会参加寿命の延伸のために活動できる人材をゲームを通じて育成することが目的。(2018/03/30)
 
[4]エムティーアイ、臼杵市地域医療・介護情報連携システム「うすき石仏ねっと」にて『母子モ』提供開始
http://www.mti.co.jp/?p=22552
エムティーアイの母子手帳アプリとして初、地域医療ネットワークと連携を実現。母子手帳アプリの名称は、親しみを持って多くの子育て世代に利用してもらえるサービスになるよう公募を実施し、「ちあほっと」に決定。(2018/04/01)
 
[5]ウーマンズラボより、2018年のヘルスケアトレンド(健康・美容・予防医療)
https://womanslabo.com/marketing-20180402-4
ウーマンズが日々行っている、ヘルスケア市場の女性消費者動向・トレンドの分析予測、各種主要媒体の定点観測、ヒット商品分析、女性消費者の口コミ分析などをもとに10キーワードを選出。(2018/04/01)
 
[6]ニッセイ基礎研究所、医療費は各年齢でどれくらいかかるものなの?
http://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=58018?site=nli
医療費のかかり方には、年齢層ごとに特徴がある。4つの年齢層に分けて、1人当たりの医療費と生涯医療費増加の特徴について、など。(3018/04/02)
 
[7]日本健康・栄養食品協会、トクホ市場 6586億円 前年度に続き前回を僅かに上回り、過去2番目の規模に伸長【PDF】
http://www.jhnfa.org/tokuho2017.pdf
http://www.jhnfa.org/
特定保健用食品制度は1991年の発足から25年が経過、国が健康強調表示を許可・承認する制度として国際的にも注目されている。1993年に表示許可第1号の商品が誕生し、2018年3月末現在、表示許可・承認された食品は1082品目。(2018/04/02)
 
[8]ウーマンズラボより、【2018年 国内】ヘルスケア(健康・予防医療・美容)の展示会一覧
https://womanslabo.com/exhibition-20180402-5
業界内では長く有名なヘルスケア関連展示会、誕生したばかりのヘルスケア関連展示会、今の女性消費者動向や女性トレンドを考慮した上でヘルスケア業界の人も足を運んでおきたいヘルスケア周辺展示会をウーマンズ視点でピックアップ。(2018/04/02)
 
[9]ファンケル、中高年の記憶力の維持に「記憶サポート」新発売【PDF】
http://www.fancl.jp/news/pdf/20180403_kiokusupport.pdf
http://www.fancl.jp/
機能性関与成分として中高年の記憶力の維持に役立つことが報告されている「イチョウ葉由来フラボノイド配糖体」と「イチョウ葉由来テルペンラクトン」が含まれる機能性表示食品。(2018/04/03)
 
[10]VRは鎮痛剤の代わりになり得るか?-米小児病院の現場から
http://mhealthwatch.jp/global/news20180403
VRを利用するスタンフォード大学ルシール・パッカード小児病院の取り組みをけん引するのは、同病院の『CHARIOT』プログラム。『CHARIOT』は「Childhood Anxiety Reduction through Innovation and Technology」(技術革新とテクノロジを通じた小児の不安軽減)の略語。(2018/04/03)
 
[11]歯に貼り付けて食べたものを感知する超極小センサーが開発される
http://mhealthwatch.jp/global/news20180330
開発されたわずか2ミリメートル四方の面積の極小センサーは、簡単に歯に取り付けることができる。グルコース・塩分・アルコール摂取等に関する情報をモバイル機器に無線通信で送信が可能になる。(2018/03/30)
 
[12]mHealthWatch注目ニュース:富士通ゼネラルグループ 健康白書
http://mhealthwatch.jp/column/news20180409
富士通ゼネラルでは「ポジティブメンタルヘルス」というアプローチを行っている。メンタル不調を出さない予防までではなく、従業員にポジティブになってもらうことで、結果メンタル予防を達成させ、健康経営の目標である“いきいきとした職場”を実現しようというもの。(2018/04/09)
 
 
 
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